ファンダメンタル分析

投資の正味現在価値がゼロになる割引率のことで、投資の収益性を年率で示す指標です。IRRが高いほど投資効率が良いことを意味します。不動産投資やプロジェクト評価でも広く使われています。

証券会社のアナリストが個別銘柄に対して付ける投資判断のことです。「買い」「中立」「売り」などの段階で評価され、目標株価も提示されます。複数のアナリストの評価を総合したものがコンセンサスです。

株主が出資したお金（自己資本）に対してどれだけの利益を上げたかを示す指標です。ROE = 純利益 ÷ 自己資本 × 100 で計算します。一般に10%以上あれば効率的な経営と評価されます。

企業の総資産に対してどれだけの利益を上げたかを示す指標です。ROA = 純利益 ÷ 総資産 × 100 で計算します。ROEと合わせて企業の経営効率を評価する際に使われます。

税引前利益に支払利息、減価償却費・のれん償却費を加えた利益指標で、企業の本質的な収益力を比較する際に使われます。国や会計基準の違いによる影響を排除できるため、グローバルな企業比較に適しています。

企業の純利益を発行済株式数で割った値で、1株あたりどれだけの利益を生み出しているかを示します。EPSが高いほど収益力が強い企業と言えます。PER計算の基礎となる重要指標です。

企業価値（EV）をEBITDA（利払い・税引き・減価償却前利益）で割った指標です。国や業種による会計基準の違いを排除できるため、グローバルな企業比較に広く使われています。一般に8〜10倍が目安とされます。

企業が商品やサービスを販売して得た総収入のことです。企業の規模や成長性を最もシンプルに示す指標で、「トップライン」とも呼ばれます。売上高の成長率は企業の成長力を判断する基本データです。

本業の事業活動から実際に得られた現金の流れを示します。利益が出ていても現金が増えていない場合は注意が必要です。営業キャッシュフローがプラスで安定している企業は経営が健全と言えます。

本業の事業活動から得られる利益で、売上高から売上原価と販管費を差し引いて算出します。企業の本業での稼ぐ力を示す重要な指標です。営業利益が安定して成長している企業は投資先として魅力的です。

株価が1株あたりの利益（EPS）の何倍かを示す指標です。PER = 株価 ÷ EPS で計算します。PERが低いほど割安、高いほど割高と判断されますが、業種によって平均値が異なります。

株価が1株あたりの純資産（BPS）の何倍かを示す指標です。PBR = 株価 ÷ BPS で計算します。PBRが1倍を下回ると、理論上は会社を解散した方が株主にとって得になる水準です。

時価総額に有利子負債を加え、現金を差し引いた企業全体の価値を示す指標です。EV = 時価総額 + 有利子負債 − 現金 で計算します。M&Aの際の買収価格の目安としても使われます。

企業が次の四半期や通期の売上高・利益などを予想した数値です。決算発表時に会社が公表する予想と、アナリストが独自に算出する予想（コンセンサス）があります。実績との差が株価を大きく動かします。

営業利益に営業外収益（受取利息など）を加え、営業外費用（支払利息など）を差し引いた利益です。本業以外の金融活動なども含めた企業の通常の経営活動から生じる利益を示します。

企業が四半期ごとに発表する業績の速報資料です。売上高、営業利益、純利益などの実績と予想が記載されており、株価に大きな影響を与えます。決算発表日は特に株価が大きく動くことがあります。

企業が保有する資産の価値が大幅に下落した際に、帳簿上の価額を時価まで減額する会計処理です。大規模な減損損失の計上は業績悪化のサインとなり、株価にネガティブな影響を与えることが多いです。

東洋経済新報社が年4回発行する上場企業のデータブックで、正式名称は「会社四季報」です。全上場企業の業績データ、記者による独自評価が掲載されており、日本の個人投資家にとってバイブル的な存在です。

総資産に占める自己資本の割合で、企業の財務健全性を示す指標です。自己資本比率が高いほど借入金への依存度が低く、経営が安定していると判断されます。一般的に40%以上が健全とされます。

企業が市場で自社の株式を買い戻すことです。発行済株式数が減少するため1株当たりの価値が上がり、株価の上昇要因となります。配当と並ぶ株主還元策の一つで、実施発表は好材料として受け止められます。

企業の全ての収益から全ての費用（税金を含む）を差し引いた最終的な利益です。「当期純利益」や「最終利益」とも呼ばれます。EPSやROEの計算に使われる、企業の最終的な収益力を示す指標です。

同じ業種（セクター）に属する企業群を分析する手法です。景気の局面によって有望なセクターは変化するため、セクターローテーション戦略に活用されます。業種別のPERや成長率の平均値が参考になります。

企業の事業部門別の売上高や利益などの業績データです。どの事業が成長しているか、どの部門が足を引っ張っているかがわかります。多角化企業を分析する際に特に重要な情報源となります。

企業が新たに株式を発行して資金を調達することです。事業拡大のための前向きな増資もありますが、発行済株式数が増えるため既存株主の持分が希薄化し、一般に株価にはマイナス要因となります。

有利子負債を自己資本で割った比率で、企業の財務レバレッジを示します。1倍以下なら自己資本が有利子負債を上回っており、財務的に安定していると言えます。業種によって適正水準は異なります。

M&A（企業買収）の際に、買収価格が被買収企業の純資産を上回る部分の金額です。ブランド力や技術力などの無形の価値を反映しています。のれんの減損は大きな損失につながるため、投資家は注目します。

企業の純利益のうち、配当金としてどれだけ還元しているかを示す比率です。配当性向 = 配当金総額 ÷ 純利益 × 100 で計算します。高すぎると将来の成長投資に回す資金が少なくなる可能性があります。

1株あたりの年間配当金を株価で割った比率です。配当利回り = 年間配当金 ÷ 株価 × 100 で計算します。銀行預金の利率と比較する際の参考になり、高配当株投資の重要な指標です。

将来支払われる配当を現在価値に割り引いて理論的な株価を算出するモデルです。安定した配当を出す成熟企業の評価に適しています。配当成長率と割引率の設定が分析の鍵となります。

企業の純資産（資産から負債を引いたもの）を発行済株式数で割った値です。企業が解散した場合に1株あたりに分配される理論上の金額を示します。PBR計算の基礎となります。

時価総額を年間売上高で割った指標で、売上高に対して株価が何倍に評価されているかを示します。まだ利益が出ていない成長企業の評価に使われ、PERが使えない場合の代替指標となります。

株価を1株当たりキャッシュフローで割った指標です。PERと似ていますが、会計上の利益ではなく実際のお金の流れで評価するため、より実態に即した企業評価ができます。国際比較にも適しています。

営業キャッシュフローから設備投資などの投資キャッシュフローを差し引いた、企業が自由に使える資金です。配当支払いや借入金返済に充てられます。フリーCFが安定して大きい企業は株主還元の余力があります。

PERを利益成長率で割った指標で、成長性を加味した割安度を判断できます。PEGレシオ = PER ÷ 利益成長率 で計算し、1倍以下なら割安、2倍以上なら割高とされます。成長株の評価に特に有効です。

上場企業が毎年提出を義務付けられている詳細な開示書類です。財務諸表、事業内容、リスク情報、役員報酬など幅広い情報が含まれます。EDINETで誰でも無料で閲覧できます。

利息の支払いが発生する借入金や社債などの総称です。有利子負債が多い企業は金利上昇時に負担が増え、経営リスクが高まります。自己資本に対する有利子負債の比率（DEレシオ）で健全性を判断します。

親会社と子会社・関連会社をまとめた企業グループ全体の決算です。単独決算ではわからないグループ全体の実態を把握できます。投資判断では連結ベースの数値を確認することが重要です。