市場・指標

アメリカの主要500銘柄で構成される株価指数で、米国株式市場全体の動きを最もよく表すとされます。時価総額加重平均で算出され、多くのインデックスファンドやETFがこの指数に連動しています。

株価指数先物やオプション取引の最終決済に使われる特別な清算価格です。毎月第2金曜日に算出され、特に3・6・9・12月は「メジャーSQ」と呼ばれ市場の値動きが大きくなる傾向があります。

アメリカを代表する30銘柄で構成される株価指数で、正式名称は「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均」です。世界の株式市場に大きな影響を与え、日経平均との連動性も高いため、日本の投資家も注目しています。

ロンドン証券取引所に上場する時価総額上位100銘柄で構成される英国の代表的な株価指数です。欧州の主要指数の一つで、グローバル企業が多く含まれています。日本時間の夕方から夜にかけて取引されます。

MSCI社（旧モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が算出するグローバルな株価指数群です。MSCI World（先進国）やMSCI Emerging Markets（新興国）など複数の指数があり、世界中の機関投資家がベンチマークとして使用しています。

1株を複数の株に分割することで、1株あたりの価格を下げて投資しやすくする施策です。例えば1:2の分割では、株価は半分になり、保有株数は2倍になります。企業価値自体は変わりません。

異なる通貨間の交換比率のことです。日本株投資では特にドル円レートが重要で、円安は輸出企業にプラス、円高は輸入企業にプラスに働きます。外国株や外貨建て資産に投資する際にも影響します。

お金を借りる際にかかるコスト（利率）のことです。中央銀行が決める政策金利は株式市場に大きな影響を与えます。一般に金利が上がると株価は下がり、金利が下がると株価は上がる関係にあります。

国が資金調達のために発行する債券です。日本の国債は「JGB」と呼ばれます。国債の金利（利回り）は株式市場の動きと密接に関連し、長期金利の上昇は一般的に株価にマイナスの影響を与えます。

裁定取引（先物と現物の価格差を利用した取引）に伴う現物株の買い残高のことです。裁定買い残が多いと将来的な売り圧力が増し、解消売りによる株価下落のリスクが高まります。需給指標として注目されます。

中国・上海証券取引所に上場する全銘柄を対象とした株価指数です。中国経済の動向を示す重要な指標で、アジア市場全体にも大きな影響を与えます。日本株との連動性も高いため、注目されています。

消費者が購入する商品やサービスの価格の変動を測定する指標で、インフレ率を測る代表的な指標です。CPIが上昇するとインフレ、下落するとデフレを意味し、中央銀行の金融政策に大きく影響します。

信用取引で買い建てている投資家全体の含み損益の水準を示す指標です。マイナスが大きいほど投資家の含み損が大きく、追証発生リスクが高まります。市場の底入れ判断に使われることが多いです。

ROE（自己資本利益率）や営業利益などの資本効率を重視して選定された400銘柄で構成される株価指数です。投資家にとって魅力の高い企業を選ぶことを目的としており、企業の「稼ぐ力」を評価する指標です。

一定期間内に国内で生産されたモノやサービスの付加価値の合計です。経済の規模と成長率を示す最も基本的な経済指標で、GDP成長率がプラスなら景気拡大、マイナスなら景気後退を意味します。

東京証券取引所の新興企業向け市場で、高い成長可能性を持つ企業が上場しています。2022年4月の市場再編で旧マザーズやJASDAQグロースから移行しました。値動きが大きい銘柄が多いのが特徴です。

東京証券取引所の中間的な市場で、一定の時価総額と流動性を持つ企業向けです。2022年4月の市場再編で旧東証二部やJASDAQの一部から移行しました。個人投資家に馴染みのある中堅企業が多いです。

東京証券取引所の最上位市場で、グローバルな投資家との建設的な対話を重視する大企業向けの市場です。2022年4月の市場再編で旧東証一部から移行しました。上場基準が最も厳しい市場です。

東京証券取引所に上場するすべてのREIT（不動産投資信託）の動向を示す指数です。不動産市場や金利環境の変化を反映し、REITへの投資判断の基準となります。株式市場とは異なる動きをすることもあります。

値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割って100を掛けた指標で、市場全体の過熱感や冷え込み具合を判断します。120%以上で買われすぎ、70%以下で売られすぎとされます。逆張り投資の参考指標として人気があります。

東京証券取引所に上場する銘柄のうち、一定の基準を満たす銘柄を対象にした株価指数です。日経平均と異なり、時価総額で加重平均されるため、市場全体の動きをより正確に反映するとされています。

米ドルと日本円の交換レートのことで、日本の株式市場に最も影響を与える為替指標です。1ドル=150円のように表示され、数字が大きくなると円安、小さくなると円高を意味します。

アメリカの電子株式市場で、特にテクノロジー企業が多く上場しています。Apple、Google、Amazonなどの世界的IT企業が名を連ねます。NASDAQ総合指数はハイテク株の動向を示す重要な指標です。

日本銀行が四半期ごとに発表する企業の景況感調査で、正式名称は「全国企業短期経済観測調査」です。大企業製造業の業況判断指数（DI）が特に注目され、景気の先行指標として株式市場に影響を与えます。

日経平均のオプション価格から算出される、今後1か月間の株価変動の大きさを予想した指数です。「恐怖指数」とも呼ばれ、数値が高いほど市場が不安定であることを示します。通常は15〜25程度で推移し、30を超えると警戒水準とされます。

東京証券取引所プライム市場に上場する225銘柄の株価を基に算出される日本の代表的な株価指数です。日本経済の動向を示す重要な指標として、ニュースなどで頻繁に取り上げられます。

S&P500のオプション価格から算出される、市場の予想変動率を示す指数です。通常は15〜25程度ですが、市場不安が高まると急上昇します。30以上で「恐怖」、40以上で「パニック」水準とされます。